ジョブローテーションの目的とは？
メリット・デメリット、導入時の注意点を解説

ジョブローテーションとは、従業員の能力向上のために行う戦略的な人事異動制度です。従業員にさまざまな部署や業務を体験させることで、応用力の高いスキルや多角的な視点を身に着けさせられますが、問題点も抱えています。

そこで本記事では、ジョブローテーション制度の意味や目的、導入するメリットとデメリットを詳しく解説します。

働き方や雇用方法が変わりゆく現代社会の中で、今後どのようにジョブローテーションを行っていけばよいのか、注意すべきポイントも紹介するのでぜひ参考にしてください。

ジョブローテーションとは、企業内での定期的な部署異動や担当職務の変更をする制度です。従業員の能力向上と人材開発のために行う戦略的人事異動のことを指します。

ジョブローテーションは単純な配置転換ではなく、長期的な目線で人材育成をする制度です。一人の従業員にさまざまな部署や業務を経験させることで、応用力を磨き、企業全体を把握する幹部候補者を育成します。

一般的な人事異動と異なる点は、配置転換を行う「目的」です。人事異動では昇格や降格、勤務地変更や職種変更、定年退職などで配置転換をします。一方、ジョブローテーションは人材育成や組織の活性化、業務の標準化といった経営戦略が目的となります。

ジョブローテーションの目的は、大きく分けて「人材育成」「企業全体の把握」「業務の属人化防止」の3つです。それぞれ詳しく解説します。

ジョブローテーションを行うと、社内メンバーの一人ひとりにさまざまな業務を経験させることが可能となります。そのため人材育成がしやすくなるとともに、さまざまな業務を経験した上での適性判断もできます。

このような目的から、ジョブローテーションはメンバーシップ型雇用の新人研修に用いられることが多くなっています。メンバーシップ型雇用とは、これまで日本で主流となっていた雇用方法です。

メンバーシップ型雇用では、企業の求める人物像に合った人材や長く勤続できそうな人材を新卒一括採用し、適性を判断してから配属部署を決定します。その後、部署異動や転勤などでさまざまな業務を経験させて、人材育成を行います。この際に取り入れられていることが多いのがジョブローテーションです。

一方、近年増加傾向にあるジョブ型雇用では、基本的に部署異動や転勤はないため、ジョブ型雇用ではジョブローテーションを行いません。

定期的にさまざまな部署に異動してそれぞれの業務を経験することで、企業全体の流れや動向を把握し、多面的・多角的な視点で働ける幹部候補を育てられます。

そのためジョブローテーションには、企業全体を把握した管理職候補となる人材を育成するという目的もあります。

また、同じ業務を行い続けると、ルーティーン化してモチベーションが低下する可能性があります。しかし、ジョブローテーションでは定期的に配置換えが行われるため、モチベーションの低下を防ぐことができます。

さらに、さまざまな部署を異動することで企業全体の動きや業務の連携を理解し、企業への愛着や部署同士の交流も生まれやすくなります。コミュニケーションが活性化すればモチベーション管理に役立つことに加え、部署間の連携がスムーズになることで生産性アップも期待できます。

長く同じ業務に関わると、その人しか業務を理解していない「ブラックボックス化」とも呼ばれる業務の属人化が起こる可能性があります。

ジョブローテーションは定期的に配置転換をするため、複数の従業員が入れ替わって同じ業務を行えるようになります。そのため、業務の属人化を防ぐことが可能です。

また、業務が一極集中していると一人の従業員への負担が大きくなる場合もあるでしょう。ジョブローテーションで複数の従業員が同じ業務を理解し、情報を共有している状態なら、従業員のワークライフバランスも整えやすくなります。

企業の利益を向上させるためには、適材適所への人員配置が大切です。ジョブローテーションでは、幅広い部署の業務や現場を経験させることで、従業員の適性を判断できます。したがって、適性を見極めたうえで適材適所への人材配置が行えるでしょう。

特に新卒の新入社員は、どの業務に適性があるのかを見極めるのが難しい場合もあります。しかし、ジョブローテーションでさまざまな部署や業務を体験すれば、強みや苦手分野が明らかになり、適性が判断しやすくなります。

従業員としても、業務における自分の得意・不得意が発見できることで、今後のキャリア形成にも役立つでしょう。さまざまな業務を経験し、応用力の高い複数のスキルや多角的な視点を持つこともできます。

また、ジョブローテーションでは新入社員が「この仕事は合わない」「職場の人たちと合わない」とミスマッチを感じて離職することも防止できます。定期的に配置転換を行うため、業務内容や職場環境も定期的に変わるからです。

「最初の現場は合わないと思ったけれど、配置転換になり、次の業務は自分に向いていた」という場合は、従業員が離職を思いとどまるケースもあるでしょう。たとえ「合わない」とミスマッチを感じても、ある期間を過ぎれば配置換えが行われることがわかっていれば、すぐに離職することを防げるケースもあります。

ジョブローテーションでは、異動した先々で人間関係や交流が生まれます。そのため部門を越えた横断的な社内ネットワークが構築できます。

一つの部署で長い間働いていると、同じ部署内や業務上関わるメンバーとの交流のみに限られてしまいがちです。しかし、ジョブローテーションによって社内に部署や部門を超えたネットワークができれば、業務連携がしやすくなります。

他部署との合同プロジェクトや企業全体のイベントなど、部署や部門を超えて連携を取る必要がある場合でも、スムーズに調整ができるでしょう。

部署間での連携が取りやすくなれば、部署や部門を超えたコミュニケーションも活性化します。その中で新しいアイデアやイノベーションが生まれる可能性もあるでしょう。

コミュニケーションが活性化すれば社内全体の雰囲気も良くなり、一体感のある組織作りも可能となります。　

ジョブローテーションでは人員を流動させるため、業務の属人化を防ぎながら、基本的に誰でも対応できるように業務を標準化させることができます。

この標準化によって、業務の効率化や人員が欠けた場合に流動的な対応が可能となるでしょう。ジョブローテーションで同じ業務を理解している従業員が複数いれば、欠勤や急な退職、異動などの不測の事態が起きても、代替要員をすぐに用意できます。

誰でも対応可能な状況を作っておけば、産休や育休、介護休暇などで一定期間人員不在となるポジションができる場合にも、柔軟に対応できるでしょう。

多様な働き方が求められる現在、従業員のワークライフバランスを整えられる環境作りも大切です。