HR用語の基礎知識
日本ではこれまで「メンバーシップ型雇用」が一般的な雇用方法でした。メンバーシップ型雇用とは、雇用企業の求める人物像に合致する人材を採用し、入社後に適性を判断して担当職務を決める方法です。新卒採用した人材を教育し、適性を見て各部署に配属するため、戦力になるまで時間がかかるという問題がありました。
一方、ジョブ型雇用は職務に対して既に適したスキルを持っている人材を採用するため、即戦力になるという点が大きな違いです。そのほかの違いについて、ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用を比較した一覧は次の通りです。
ジョブ型 | メンバーシップ型 | |
業務の内容・範囲 |
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評価基準 | 業務の成果 |
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採用方法 | キャリア採用・新卒 | おもに新卒一括採用 |
採用基準 |
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異動・転勤 | なし | あり |
キャリアアップ |
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定期異動にともなって経験を積み、年齢や勤続年数に応じて管理職に昇格していく |
解雇 | 一般的には該当職務がなくなれば解雇 | 基本的には終身雇用で、解雇制限が厳しいためよほどの理由がなければ解雇しない |
ジョブ型雇用は自分の得意分野に特化して能力を発揮できる働き方です。求職者からすると、得意分野での業務になるため成果を上げやすく、評価が高まることでモチベーションアップにもつながります。
また、特定分野に限定した業務を行うことによって、より専門性や生産性が高まり、仕事そのものがスキルアップのための手段となるでしょう。
2022年のあさがくナビによるアンケート調査では、2024年に大学・大学院を卒業する学生の7割が「ジョブ型雇用に興味がある」と回答しています。その理由は「どんな仕事をするかが明確だから」という回答が58%、次いで「配属される部署が決まっているから」が42.3%、「学んだことやスキルが活かせるから」が30%となりました。
「配属ガチャを防ぎたい」「仕事内容が明確だとミスマッチも防げると思う」「スキルを磨き専門性を高めたい」といった声が見られ、ジョブ型雇用は求職者からも求められている傾向が高いことがわかります。
ジョブ型雇用を導入する際は次のような流れで進めることになります。
一つずつの手順を詳しく見ていきましょう。
業務内容や範囲、雇用条件が決まったら、職務記述書(ジョブディスクリプション)を作成します。職務記述書は、職務内容や職務要件を記載した書類です。採用活動や評価の際に使われます。
職務記述書に記載されるおもな項目は次の通りです。
企業や職種によって項目の詳細は異なりますが、このほかにも入社後のポジションである職務等級や上司となる人の名前、部下の人数なども記載します。
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