採用コンサルティングとは？企業が活用するメリットや会社を選ぶ際のポイントを解説

「自社が求める人材が思うように採用できない」「採用担当者の負担が増えている」など、採用活動に関する課題を抱えている企業や担当者も多いのではないでしょうか。採用活動の課題にはさまざまなアプローチ方法がありますが、本記事では採用コンサルティングを活用した手段をご紹介します。

採用コンサルティングとは、採用活動のサポートが受けられるサービスです。企業が採用コンサルティングを活用すると、さまざまなメリットを受けられるため、導入する企業が増えています。

この記事では採用コンサルティングとはどのようなサービスなのか、企業にどのようなメリットがあるのかなどを解説します。サービス会社を選ぶポイントや上手く活用するコツも紹介するので、ぜひ自社での導入を検討してみてください。

採用コンサルティングとは、採用活動に関する課題の解決をサポートするサービスです。採用活動のプロがこれまでに培ってきたノウハウをもとに、企業に適した提案やアドバイスを行います。

サービス範囲は、採用戦略の立案から内定者のフォローまで幅広く対応しています。依頼内容は選べるため、採用活動の多くを依頼するケースもあれば、一部を依頼するケースもあるなど企業によってさまざまです。

近年、採用コンサルティングへのニーズが高まっており、活用する企業が増えています。その背景には、少子高齢化による生産年齢人口の減少やインターネットの普及などにより、従来の方法では人材の獲得が難しくなっていることが関係しています。

採用コンサルティングは、おもに採用活動に関する次のサービスに対応しています。

• 採用戦略の立案
• 採用計画の設計
• 母集団の形成
• 採用業務の代行
• 内定者のフォロー

それでは、各サービス内容を詳しく解説します。

企業が成長し続けるためには従業員の活躍が欠かせないため、経営方針に沿って採用戦略を立てなければなりません。採用活動は採用戦略をもとに進められることから、事業環境の変化を考慮しつつ、中長期的な視点で採用したい人物像を明らかにする必要があります。

採用戦略とは企業が事業計画を実行するために、必要な人材をどのように確保していくかの方針を示したものです。

採用コンサルティングを利用すれば、人材市場の動向や競合他社の採用状況、採用コストなどを分析し、プロの視点から企業に適した採用戦略を提案してもらえます。

事前に立案した採用戦略をもとに、採用計画を設計するのも採用コンサルティングサービスの一つです。採用計画は、次のような項目を含めて設計するのが一般的です。

• 自社の魅力の打ち出し方
• 競合他社と差別化を図るためのブランディング戦略
• 選考スケジュール
• 採用基準
• 採用予定人数
• 予算　など

求職者に多くの企業のなかから自社を選んでもらうためには、魅力を上手くアピールすることも大切です。また、採用基準は、自社が求める条件に合う人材かを見極めるために必要です。

明確な採用基準があれば求職者を見極めやすくなり、採用ミスマッチの防止につながります。採用コンサルティングが立てた採用計画が上手くいかないときには、担当者に相談し、変更してもらうことも可能です。

目標の採用予定人数を確保するために重要な、母集団の形成をサポートしてくれます。母集団とは、自社に興味や関心がある顕在的な応募者の集まりのことです。

人材獲得競争が激化しているなかで、採用への応募者を集めることが難しくなってきたと感じる企業は多いようです。特に大手に比べて求職者からの認知度が低い中小企業では、顕在的な応募者を集めるだけでは、十分な母集団を形成しづらいのが現状です。

採用ターゲットを獲得するための母集団形成の施策は、求人媒体やスカウトサービス、人材紹介、リファラルなどさまざまあります。採用コンサルティングを活用すると、その中でどのサービスが自社に最も適しているのか、それに対しての運用ノウハウなどのアドバイスを受けられます。

また、顕在的な求職者だけでなく、潜在的な求職者への働きかけによる良質な母集団形成をサポートしてくれます。

コンサルティング会社の中には、RPOを専門に扱う部隊を持っている会社も多いです。そのため、採用計画の設計だけでなく業務委託まで提案されるケースもあります。例えば、次のような業務の代行が依頼できます。

• 会社説明会のセッティング
• オープン・カンパニー、インターンシップの企画
• 応募者の受付
• 面接日程の調整
• 応募者の選考
• 合否連絡　など

人材の獲得に直接影響する選考は自社で担い、その他の業務をサービスに依頼するなど、一部の業務範囲のみを任せる方法もとれます。採用担当者の負担が大きい場合は、コンサルティング会社の中でも採用代行関連のサービスを提供している会社を選ぶのも手段の一つでしょう。

採用コンサルティングでは、次のような内定者のフォローも行っています。

• 内定者フォロー計画
• コミュニケーションツールの選定
• 内定者研修プログラムの策定
• 内定者イベントの計画
• 内定式の演出　など

内定を獲得したあとも就職活動を継続している学生は多く、内定辞退につながるおそれもあるのが現状です。内定辞退や早期離職を防ぐためには、内定者へのフォローが重要になります。

Ｒｅ就活キャンパス（旧あさがくナビ）の「2023年卒学生の就職意識調査(内定(内々定)獲得後の就職活動)2022年9月版」では、内定獲得後も就職活動を継続している学生が約4割いることがわかっています。

さらに、内定獲得後も就職活動を継続した理由としては、「内定(内々定)を得た企業に決めていいか分からなかったから」「志望している企業の選考予定が入っていたから」「内定(内々定)先に納得していなかったから」など、内定に対する不安を抱えている学生が多いこともわかっています。

※出典元：「2023年卒学生の就職意識調査(内定(内々定)獲得後の就職活動)2022年9月版」(Ｒｅ就活キャンパス（旧あさがくナビ）)(https://service.gakujo.ne.jp/wp-content/uploads/2023/10/220914-navienq.pdf)

内定後に不安を抱えている学生も多いため、内定辞退を防ぐためにも企業による積極的なフォローが必要と言えます。

採用コンサルティングを導入することで、自社だけでは気づきにくい課題を見つけられる、採用担当者の負担を軽減できるなどのメリットがあります。

採用コンサルティングは、採用活動のプロです。採用に関するさまざまな知識やノウハウを持ち合わせているため、プロならではの視点で自社に適したアドバイスを受けられます。

自社だけでは視点が偏りがちになって課題を見つけられず、上手く採用活動を進められないこともあるでしょう。採用コンサルティングに依頼すれば、プロによる客観的視点で採用活動を分析してもらえるため、これまでに気づかなかった課題が見つかるかもしれません。

企業が採用コンサルティングを活用するメリットの一つは、採用市場の変化に対応した採用活動が実施できることです。採用市場は景気と連動しているため、毎年変化します。また、採用手法の多様化や学生の就職先へのニーズなども変化しており、企業が求める人材を獲得するためには、採用市場に合わせた対策をすることが求められます。

採用コンサルティングは採用市場の動向を把握し、自社に適した提案やアドバイスをしてくれるため、変化に柔軟に対応することが可能です。

採用コンサルティングを活用し、一部の採用業務を依頼すれば、自社の採用担当者の負担軽減が期待できます。

近年は、少子化による労働力不足や定着率の低下などにより、人手不足に陥っている企業も少なくありません。人手不足の企業では従業員一人当たりの負担が大きく、担当業務に十分な労力を費やせないケースもあります。採用業務の一部を採用コンサルティングに任せれば担当者の負担を軽減でき、人手不足の解消やほかのコア業務に注力できる環境づくりにつながります。

企業が採用コンサルティングを活用すると、これまでとは別の課題が浮上する可能性もあります。

採用コンサルティングを活用する際、とくに注意したいことは「組織課題を解決するために採用」を行っているはずが、「採用自体がゴール」という観点になりやすいことです。

採用コンサルティング会社のヒアリングの質が低いと、「採用単体の目標」の観点で採用計画を提案されてしまいます。このような中長期的な組織ビジョンの視点が抜けた状態でアドバイスを行われてしまうと、採用できたとしても、現場が求めている人材とは異なっていたり、採用ミスマッチにより離職したりすることにつながりかねません。

採用の本来の目的を達成できるよう、コンサルティング側に組織全体の課題も伝えた上で採用アドバイスを受ける必要があります。

採用コンサルティングは社外サービスのため、採用コストの増加が懸念されます。

採用コストは、内部コストと外部コストに分けられます。内部コストは自社の採用業務にかかるコスト、外部コストは社外のサービスを活用することでかかるコストです。外部コストは、依頼する業務範囲が広いほど増大するのが一般的です。

依頼内容や範囲によっては外部コストがかさむため、委託する業務範囲と予算のバランスを十分に考慮する必要があります。

採用コンサルティングを活用すると、効率的な採用活動が実現できる可能性があります。一方で、依頼する業務範囲が広いほど、自社に採用ノウハウが蓄積されにくい側面があります。

自社の方針や状況によっては、今後も継続して採用コンサルティングを活用できるとは限りません。サービスを活用する際には、採用コンサルティング先の担当者としっかりとコミュニケーションを取り、自社にノウハウを蓄積できるように努める必要があります。

採用コンサルティングを手がけている会社は数多いため、複数社を比較して選ぶことが大切です。

コンサルティング会社が提供するサービス内容はそれぞれ異なるため、自社の課題を解決できるサービスがあるかを確認するようにしましょう。自社が依頼したいサービス内容に、すべての会社が対応しているとは限りません。

たとえば採用戦略の立案から内定者のフォローまでサポートを受けたい場合でも、採用コンサルティング会社によっては、業務の一部しか依頼できないケースもあります。

まずは自社の採用活動に関する課題を整理し、解決できるサービスを提供している会社を選びましょう。

自社で採用コンサルティング会社を選ぶ際には、成功実績を確認することもチェックポイントの一つです。採用コンサルティングサービスを提供している会社は多いですが、それぞれ実績が異なります。

得意領域もさまざまなので、自社が求める人材にアプローチできる会社を見極める必要があります。

まずは、どのような領域や人材層が得意な会社かを実績で確認しましょう。同業他社での実績が高いと自社でも成功する可能性があるため、公式サイトやパンフレットなどで確認するようにしましょう。

採用コンサルティングに依頼すると外部コストが発生するため、予算との兼ね合いを十分に考慮する必要があります。料金形態は、コンサルティング会社ごとにさまざまです。

成果に応じて報酬を支払うタイプの会社もあれば、月額やパッケージ単位で料金を支払うタイプの会社もあります。依頼する業務範囲が広いほど外部コストが増大しやすいため、予算をオーバーしないように注意しましょう。

最後に、採用コンサルティングを上手く活用するコツを紹介します。

採用コンサルティングには、採用戦略の立案や内定者のフォローなど、採用活動の一部を依頼することも可能です。依頼する業務範囲が広い場合、外部コストの増大に加え、自社に採用ノウハウが蓄積しにくくなる可能性があります。

採用コンサルティングを利用する場合でも、可能な範囲の業務は自社で行うことが大切です。採用活動を実施するのはあくまでも自社であるため、採用コンサルティングに業務を任せきりにしないようにしましょう。

採用は企業の経営戦略につながるものです。そのため、たとえ「採用のプロ」であるコンサルティングからのアドバイスでも、自社の状況や戦略に沿わない可能性がある場合は「アドバイスを鵜吞みにしない」ことが大事です。

アドバイスを受けるか受けないか、アドバイスの視点を変えてもらう必要があるかどうかを判断するのは、あくまで自社側となります。

アドバイスを鵜呑みにするのではなく、企業としての課題や状況を踏まえた上で検討、判断していくことが必要です。

企業が採用コンサルティングを活用する場合、自社で採用ノウハウを蓄積できる環境を構築することも大切です。依頼する業務範囲が広いほど、自社に採用ノウハウが蓄積されにくい側面があります。

また、さまざまな事情により、今後も採用コンサルティングを活用できるとは限りません。ノウハウがなければ同じ課題に直面し、振り出しに戻ってしまうおそれもあるため、ノウハウを積極的に吸収するよう努力しましょう。

たとえば、コンサルティング会社の担当者からデータを提供してもらい、自社で分析できるようにする方法もあります。ノウハウを共有できれば、自社にとって有効な採用手法を見出せるようになるでしょう。

コンサルティング会社の担当者は自社に常駐してくれるわけではないため、こまめにコミュニケーションをとるよう心がけましょう。担当者との認識にずれがあると、的外れな採用戦略の立案やミスマッチなどにつながるおそれがあります。

今後に備えて自社に採用ノウハウを蓄積するためにも、担当者とのコミュニケーションが重要になります。契約後は担当者と頻繁にコミュニケーションをとり、情報を共有するとともに、現状や課題に対する認識を合わせることが大切です。

企業が採用コンサルティングを活用すると、採用業務の一部を依頼できるため、採用担当者の負担軽減につながります。コンサルティング会社は採用活動に精通しているため、プロならではの視点から自社に適したアドバイスを受けることも可能です。

採用コンサルティングを活用することでノウハウが蓄積されれば、自社の採用力の強化も期待できます。効果を高めるためには、自社の課題を解決できるかだけでなく、自社が求める領域や人材層に対する成功実績が豊富か、も基準に会社を選ぶことが重要です。

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