採用、労務、働き方などについて、人事担当者は日々情報収集が欠かせません。
近年、多くの人材サービス会社やコンサルティング企業が、人事に関する情報やニュースを集約した人事メディアを開設しています。どの人事メディアを選べばよいか迷っている方もいるでしょう。本記事では、おすすめの人事メディアと特徴をご紹介いたします。是非人事メディアを選ぶ参考にしてください。
おすすめ人事メディア6選
おすすめ人事
メディア6選
日本の人事部
HRプロ
HRドクター
kyozon
人事の図書館
20代の働き方研究所
日本の人事部
「日本の人事部」は人材採用・育成、組織開発のナレッジコミュニティで、月間訪問者数約160万人、人事正会員数30万人超を誇るWebサイトです。
上場企業の約9割が会員登録し、人事の中でも業務の意志決定に関与する立場のキーパーソンが全体の7割を占めています。
特徴
企業の経営者や人事担当者など、「ヒト」に関する課題を抱える方向けのポータルサイト。
人事に関する、お役立ち情報やニュースの閲覧はもちろん、セミナー、イベント、勉強会への申し込みが可能。
人事労務の課題について、人事分野のプロフェッショナルに匿名で相談できる。
HRプロ
人事のプロを支援する日本最大級のポータルサイトです。「採用」「教育・研修」「労務」「人事戦略」などに携わる人事担当者に向け、さまざまな情報やサービスを紹介しています。
特徴
人事関連のサービス、調査データやお役立ち資料、セミナーなどを検索できる。
ニュース、コラム記事など、多彩なコンテンツでHRの最新情報を知ることができる。
「HR総研」や各企業が実施しているアンケートに参加できる。
HRプロが主催するイベントに無料で参加できる。
エンゲージメントサーベイを実施することができる。
HRドクター
中堅中小・ベンチャー企業の経営者や人事向けに新卒採用、中途採用、新人育成、リーダー育成、組織へのエンゲージメント向上などに関するポイントや注意点を発信するメディアです。採用支援と社員教育サービスを提供する株式会社ジェイックが運営しています。
特徴
組織の活性化のために成長不可欠な「人」に関してのコラム、セミナー情報、動画、レポートを更新。
記事や資料は、採用と教育に知見を持つ経営陣や研修講師が実務経験に基づいて執筆・監修。
採用力アップ、マネジメント手法や適性検査の比較、研修効果を高めるコンテンツなど無料ダウンロードができる。
kyozon
kyozonは、SaaSの比較や検索、デジタルトレンドの最新情報等をお届けする日本最大級のプラットフォームです。
人事向けのSaaSやITサービス、ノウハウについても紹介しています。
特徴
最新ワードや基本情報をわかりやすく学ぶことができる。
ツール検討や活用のお役立ち資料を無料で資料請求できる。
導入検討に役立つ他のユーザーの事例やツールの感想を交換できる。
人事の図書館
株式会社学情が運営する人事メディアで、主に就職、転職、採用に関連する情報を提供しています。具体的には、独自の調査データやコラム、ノウハウが詰まったお役立ち資料などがあります。人事担当者の「知りたい」「わからない」に応えてくれる人事メディアです。
特徴
学情の独自の調査結果(トレンド・データ)が見ることができる。
採用に関するノウハウを獲得できる。
HR関連のナレッジを知ることができる。
20代の働き方研究所
20代向け転職サイトRe就活がプロデュースする人事メディアで、仕事観や働き方、キャリアに関する情報を発信しています。様々なコンテンツやインタビュー記事を通して、20代の働き方について考えることができます。
特徴
「新しい働き方」「多様な働き方」のリアルを知ることができる。
アンケート調査から、20代の「仕事」「働き方」「キャリア」に関する考え方を学べる。
成長企業と、そこで働く人へのインタビューから、20代がキャリアを主体的に選択するためのヒントを探ることができる。
人事メディア活用上の注意点
人事メディアは情報収集の手段として便利な一方で、活用時に注意すべき点もあります。以下の点に注意して、人事メディアを活用しましょう。
情報収集の目的を決める
多数の人事メディアがある中、自身のニーズにあった人事メディアを見つけることはとても困難です。選び方を間違えると、欲しい情報が手に入らない場合もあります。そうならないためには、情報収集の目的を明確に定める必要があります。
人事メディアによってできることや特徴が異なるので、各人事メディアでできることをしっかり理解し、人事メディアを選びましょう。
情報がすべて信頼できるとは限らない
人事メディアの情報は必ずしも正しいというわけではありません。
企業の中にはマーケティング戦略の一環として、自社メディアを開設していることがあり、特定のサービスだけを紹介するメディアも存在しています。そのため、情報をそのまま信じ込むと、メディアに振り回されてしまう可能性もあります。
また、法律や執筆者の主観など、解釈の難しい情報も一概に信用しないことをおすすめします。法律は公的機関もしくは法律の専門家に確認するのが良いでしょう。
おわりに
いかがでしたか?気になる人事メディアは見つかりましたか?
各人事メディアの特徴や活用上の注意点を理解し、自分にあった人事メディアを見つけましょう。
就職・転職・採用を筆頭に、調査データ、コラムをはじめとした担当者の「知りたい」「わからない」にお応えする、株式会社学情が運営するオウンドメディアです。