

「自社が求める人材を思うように採用できない」「採用担当者の負担が増えている」など、採用活動に関する課題を抱えている企業や担当者も多いのではないでしょうか。採用活動の課題にはさまざまなアプローチ方法がありますが、本記事では採用コンサルティングを活用した手段をご紹介します。
採用コンサルティングとは、採用活動のサポートを受けられるサービスです。採用コンサルティング活用にはさまざまなメリットがあるため、導入する企業が増えています。
この記事では採用コンサルティングとはどのようなサービスなのか、企業にどのようなメリットがあるのかなどを解説します。サービス会社を選ぶポイントや上手く活用するコツも紹介するので、ぜひ自社での導入を検討してみてください。
採用コンサルティングとは
採用コンサルティングとは、採用活動に関する課題の解決をサポートするサービスです。採用活動のプロがこれまでに培ってきたノウハウをもとに、企業に適した提案やアドバイスを行います。
サービス範囲は幅広く、採用戦略の立案から内定者のフォローまで対応しています。依頼内容や範囲を選べるため、採用活動の多くを依頼するケースもあれば、一部を依頼するケースもあるなど企業によってさまざまです。
近年、採用コンサルティングへのニーズは高まっており、活用する企業が増えています。その背景には、少子高齢化による生産年齢人口の減少やインターネットの普及などにより、従来の方法では人材の獲得が難しくなっていることがあります。
採用コンサルティングと採用代行(RPO)の違い
採用代行(RPO=Recruitment Process Outsourcing)とは、応募者対応や面接、内定後の研修など、採用業務の一部を代行するサービスです。これに対して、採用コンサルティングは、企業が抱える採用課題を把握し、採用の成功に向けて戦略のプランニングや実行支援などを手がけます。
ただし、採用コンサルティング会社によっては、採用活動の代行業務が含まれていることもあり、その違いが曖昧になっています。
採用コンサルティング |
採用代行(RPO) |
|
業務内容 |
採用戦略の立案や実行支援 |
採用業務の一部または全てを代行する |
採用活動の主導者 |
採用コンサルティング会社 |
自社の採用担当者 |
利用目的 |
・採用課題の解決 ・採用活動の効率化 ・自社における採用ノウハウの構築 |
・採用工数の削減 ・業務負担の軽減 |
採用コンサルティングのサービス内容
採用コンサルティングは、おもに採用活動に関する次のサービスに対応しています。
- 採用戦略の立案
- 採用計画の設計
- 母集団の形成
- 採用業務の代行
- 内定者のフォロー
それでは、各サービス内容を詳しく解説します。
採用戦略の立案
企業が成長し続けるためには従業員の活躍が欠かせないため、経営方針に沿って採用戦略を立てなければなりません。採用活動は採用戦略をもとに進められることから、事業環境の変化を考慮しつつ、中長期的な視点で採用したい人物像を明らかにする必要があります。
採用戦略とは企業が事業計画を実行するために、必要な人材をどのように確保していくかの方針を示したものです。
採用コンサルティングを利用すれば、人材市場の動向や競合他社の採用状況、採用コストなどを分析し、プロの視点から企業に適した採用戦略を提案してもらえます。
採用計画の設計
事前に立案した採用戦略をもとに、採用計画を設計するのも採用コンサルティングサービスの一つです。採用計画は、次のような項目を含めて設計するのが一般的です。
- 自社の魅力の打ち出し方
- 競合他社と差別化を図るためのブランディング戦略
- 選考スケジュール
- 採用基準
- 採用予定人数
- 予算 など
求職者に多くの企業のなかから自社を選んでもらうためには、魅力を上手くアピールすることも大切です。また、採用基準は、自社が求める条件に合う人材かを見極めるために必要です。
明確な採用基準があれば求職者を見極めやすくなり、採用ミスマッチの防止につながります。採用コンサルティングが立てた採用計画が上手くいかないときには、担当者に相談し、変更してもらうことも可能です。
母集団の形成施策のアドバイス
目標の採用予定人数を確保するために重要な、母集団の形成をサポートしてくれます。母集団とは、自社に興味や関心がある顕在的な応募者の集まりのことです。
人材獲得競争が激化しているなかで、採用への応募者を集めることが難しくなってきたと感じる企業は多いようです。特に大手に比べて求職者からの認知度が低い中小企業は、顕在的な応募者を集めるだけでは、十分な母集団を形成しづらいのが現状です。
採用ターゲットを獲得するための母集団形成の施策は、求人媒体やスカウトサービス、人材紹介、リファラル(紹介)などさまざまあります。採用コンサルティングを活用すると、その中でどのサービスが自社に最も適しているのか、それに対しての運用ノウハウなどのアドバイスを受けられます。
また、顕在的な求職者だけでなく、潜在的な求職者への働きかけによる良質な母集団形成もサポートしてくれます。
採用業務の代行
コンサルティング会社の中には、RPOを専門に扱う部隊を持っている会社も多いです。そのため、採用計画の設計だけでなく業務委託まで提案されるケースもあります。例えば、次のような業務の代行が依頼できます。
- 会社説明会のセッティング
- オープン・カンパニー、インターンシップの企画
- 応募者の受付
- 面接日程の調整
- 応募者の選考
- 合否連絡 など
人材の獲得に直接影響する選考は自社で担い、その他の業務をサービスに依頼するなど、一部の業務範囲のみを任せる方法もとれます。採用担当者の負担が大きい場合は、コンサルティング会社の中でも採用代行関連のサービスを提供している会社を選ぶのも手段の一つでしょう。
内定者のフォロー
採用コンサルティングでは、次のような内定者フォローも行っています。
- 内定者フォロー計画
- コミュニケーションツールの選定
- 内定者研修プログラムの策定
- 内定者イベントの計画
- 内定式の演出 など
内定を獲得したあとも就職活動を継続している学生は多く、内定辞退につながるおそれもあるのが現状です。内定辞退や早期離職を防ぐためには、内定者へのフォローが重要になります。
Re就活キャンパス(旧あさがくナビ)の「2025年卒学生の就職意識調査(内定(内々定)獲得後の就職活動)2024年9月版」によると、内定獲得後も2割を超す学生が就職活動を継続していました。

さらに、内定獲得後も就職活動を継続した理由としては、「内定(内々定)を得た企業に決めていいか分からなかったから」「志望している企業の選考予定が入っていたから」「内定(内々定)先に納得していなかったから」など、内定に対する不安を抱えている学生が多いことがわかっています。

採用コンサルティングで解決できる課題

採用活動を成功させるには採用課題の分析と改善が必要ですが、採用ノウハウが少ない企業で、それらを正確に実行するのは難しいでしょう。
しかし、採用コンサルティングを活用すれば、採用ノウハウが少ない企業でも、採用課題の分析や改善が可能です。実際にどのような課題を解決できるか紹介します。
自社で採用課題を分析できていない
社内で採用課題の分析を行っても、具体的な解決策が見つからないケースは多いです。
たとえば、採用課題には次のようなものがあります。
- 採用要件が明確でない
- 母集団形成ができない
- 選考・内定の辞退が多い
- マッチング精度が低い
- 採用しても早期退職が多い など
採用課題を明確にするには、客観的な視点からの分析が重要です。外部の視点を取り入れる採用コンサルティングを活用すれば、まだ見えていない採用課題の発掘や改善策の提案など、新しい発見が得られるでしょう。
採用のノウハウやトレンドを把握できていない
採用活動を効率的に進めるには、採用手法のトレンドや競合他社の動向といった外部情報だけでなく、自社の経営状況や事業計画、タレントマネジメントなど、社内の情報把握も欠かせません。
採用コンサルティングを活用すれば、最新トレンドを取り入れた提案に加え、過去の経験や実績も含めたアドバイスも得られます。そのため、採用ノウハウが十分でない企業でも、採用市場の動向に適した採用計画の立案や実行が可能です。
採用プロセスが最適でない
採用プロセスとは、採用計画の策定から選考、内定、入社後の人材育成といった一連の流れのことです。採用プロセスの最適化は、質の高い母集団形成やマッチング精度の向上、定着率の改善などにつながります。
しかし、プロセスごとに課題を分析し、改善を行うには採用ノウハウと多大な労力が必要です。
その点、採用コンサルティング会社は、採用手法のトレンドや採用市場の動向、求職者のニーズなど、採用に関する豊富な情報と知識を持っているため、自社に適した採用プロセスの提案を得られます。
人材育成計画を策定できていない
母集団形成や選考などにリソースが取られ、人材育成計画の策定まで手が回らないケースも多いです。研修制度や人材育成に関する計画が不明確だと、採用者とのミスマッチが生じ、早期退職につながる可能性があります。
採用コンサルティングを活用することで、採用ノウハウやマンパワーが不足していても、効率的に人材育成計画を策定できます。採用担当者の負担軽減にもつながり、選考や求職者のフォローに集中できるのもメリットです。
採用コンサルティングを導入するメリット
採用コンサルティングを導入することで、自社だけでは気づきにくい課題を見つけられる、採用担当者の負担を軽減できるといったメリットがあります。
客観的視点からのアドバイスを受けられる
採用コンサルティングは、採用活動のプロです。採用に関するさまざまな知識やノウハウを持ち合わせているため、プロならではの視点で自社に適したアドバイスを受けられます。
自社だけでは視点が偏りがちになって課題を見つけられず、上手く採用活動を進められないこともあるでしょう。採用コンサルティングに依頼すれば、プロによる客観的視点で採用活動を分析してもらえるため、これまでに気づかなかった課題が見つかるかもしれません。
採用市場の変化にも柔軟に対応できる
企業が採用コンサルティングを活用するメリットの一つは、採用市場の変化に対応した採用活動が実施できることです。採用市場は景気と連動しているため、毎年変化します。また、採用手法の多様化や学生の就職先へのニーズなども変化しており、企業が求める人材を獲得するためには、採用市場に合わせた対策をすることが求められます。
採用コンサルティングは採用市場の動向を把握し、自社に適した提案やアドバイスをしてくれるため、変化に柔軟に対応することが可能です。
採用担当者の負担軽減につながる
採用コンサルティングを活用し、一部の採用業務を依頼すれば、自社の採用担当者の負担軽減が期待できます。
近年は、少子化による労働力不足や定着率の低下などにより、人手不足に陥っている企業も少なくありません。人手不足の企業では従業員一人当たりの負担が大きく、担当業務に十分な労力を費やせないケースもあります。採用業務の一部を採用コンサルティングに任せれば担当者の負担を軽減でき、人手不足の解消やほかのコア業務に注力できる環境づくりにつながります。
採用コンサルティングを導入する際の課題
企業が採用コンサルティングを活用すると、これまでとは別の課題が浮上する可能性もあります。
採用活動の目的がすり替わる可能性がある
採用コンサルティングを活用する際、とくに注意したいことは「組織課題を解決するために採用」を行っているはずが、「採用自体がゴール」という観点になりやすいことです。
採用コンサルティング会社のヒアリングの質が低いと、「採用単体の目標」の観点で採用計画を提案されてしまいます。このような中長期的な組織ビジョンの視点が抜けた状態でアドバイスを行われてしまうと、採用できたとしても、現場が求めている人材とは異なっていたり、採用ミスマッチにより離職したりすることにつながりかねません。
採用の本来の目的を達成できるよう、コンサルティング側に組織全体の課題も伝えた上で採用アドバイスを受ける必要があります。
外部コストが発生する
採用コンサルティングは社外サービスのため、採用コストの増加が懸念されます。
採用コストは、内部コストと外部コストに分けられます。内部コストは自社の採用業務にかかるコスト、外部コストは社外のサービスを活用することでかかるコストです。外部コストは、依頼する業務範囲が広いほど増大するのが一般的です。
依頼内容や範囲によっては外部コストがかさむため、委託する業務範囲と予算のバランスを十分に考慮する必要があります。
自社に採用ノウハウが蓄積されにくい
採用コンサルティングを活用すると、効率的な採用活動が実現できる可能性があります。一方で、依頼する業務範囲が広いほど、自社に採用ノウハウが蓄積されにくい側面があります。
自社の方針や状況によっては、今後も継続して採用コンサルティングを活用できるとは限りません。サービスを活用する際には、採用コンサルティング先の担当者としっかりとコミュニケーションを取り、自社にノウハウを蓄積できるように努める必要があります。
採用コンサルティングを選ぶ際のポイント
採用コンサルティングを手がけている会社は数多いため、複数社を比較して選ぶことが大切です。
自社の課題解決に適したサービスか確認する
コンサルティング会社が提供するサービス内容はそれぞれ異なるため、自社の課題を解決できるサービスがあるかを確認するようにしましょう。自社が依頼したいサービス内容に、すべての会社が対応しているとは限りません。
たとえば採用戦略の立案から内定者のフォローまでサポートを受けたい場合でも、採用コンサルティング会社によっては、業務の一部しか依頼できないケースもあります。
まずは自社の採用活動に関する課題を整理し、解決できるサービスを提供している会社を選びましょう。
会社の実績を確認する
自社で採用コンサルティング会社を選ぶ際には、成功実績を確認することもチェックポイントの一つです。採用コンサルティングサービスを提供している会社は多いですが、それぞれ実績が異なります。
得意領域もさまざまなので、自社が求める人材にアプローチできる会社を見極める必要があります。
まずは、どのような領域や人材層が得意な会社かを実績で確認しましょう。同業他社での実績が高いと自社でも成功する可能性があるため、公式サイトやパンフレットなどで確認するようにしましょう。
予算との兼ね合いを考慮する
採用コンサルティングに依頼すると外部コストが発生するため、予算との兼ね合いを十分に考慮する必要があります。料金形態は、コンサルティング会社ごとにさまざまです。
成果に応じて報酬を支払うタイプの会社もあれば、月額やパッケージ単位で料金を支払うタイプの会社もあります。依頼する業務範囲が広いほど外部コストが増大しやすいため、予算をオーバーしないように注意しましょう。
採用コンサルティングの料金体系・費用相場
採用コンサルティングを依頼する際の料金体系や費用相場について解説します。
採用コンサルティングの料金体系
採用コンサルティングの主な料金体系は、従量課金型・月額制・成功報酬型の3つに分けられます。
それぞれの料金体系の特徴は次の通りです。
従量課金型 |
業務量に応じて料金が変動する |
定額制 |
毎月、一定の利用料を支払う ※12カ月〜24カ月契約のことが多い |
成功報酬型 |
成果が出た際に料金が発生する |
母集団形成の依頼は成功報酬型が多いですが、その他の業務は従量課金型や月額制が多い傾向にあります。
採用コンサルティングの費用相場
採用コンサルティングの費用相場は、月額40万円〜50万円程度です。プロジェクトの規模や依頼範囲によっては、数百万円にのぼることもあります。
従量課金型や定額制の費用相場は次の通りです。
選考フロー設計 |
30万円〜 |
採用要件の設定 |
30万円〜 |
評価基準の設定 |
50万円〜 |
採用スケジュールの設定 |
30万円〜 |
採用ブランディング |
100万円〜 |
内定者フォロー |
30万円〜 |
採用代行 |
月額5万円〜 |
採用コンサルティングを活用するコツ

採用コンサルティングを上手く活用するコツを紹介します。
業務を任せきりにしない
採用コンサルティングには、採用戦略の立案や内定者のフォローなど、採用活動の一部を依頼することも可能です。依頼する業務範囲が広い場合、外部コストの増大に加え、自社に採用ノウハウが蓄積しにくくなる可能性があります。
採用コンサルティングを利用する場合でも、可能な範囲の業務は自社で行うことが大切です。採用活動を実施するのはあくまでも自社であるため、採用コンサルティングに業務を任せきりにしないようにしましょう。
アドバイスを鵜呑みにしない
採用は企業の経営戦略につながるものです。そのため、たとえ「採用のプロ」であるコンサルティングからのアドバイスでも、自社の状況や戦略に沿わない可能性がある場合は「アドバイスを鵜吞みにしない」ことが大事です。
アドバイスを受けるか受けないか、アドバイスの視点を変えてもらう必要があるかどうかを判断するのは、あくまで自社側となります。
アドバイスを鵜呑みにするのではなく、企業としての課題や状況を踏まえた上で検討、判断していくことが必要です。
自社で採用ノウハウを蓄積する
企業が採用コンサルティングを活用する場合、自社で採用ノウハウを蓄積できる環境を構築することも大切です。依頼する業務範囲が広いほど、自社に採用ノウハウが蓄積されにくい側面があります。
また、さまざまな事情により、今後も採用コンサルティングを活用できるとは限りません。ノウハウがなければ同じ課題に直面し、振り出しに戻ってしまうおそれもあるため、ノウハウを積極的に吸収するよう努力しましょう。
たとえば、コンサルティング会社の担当者からデータを提供してもらい、自社で分析できるようにする方法もあります。ノウハウを共有できれば、自社にとって有効な採用手法を見出せるようになるでしょう。
担当者とはこまめなコミュニケーションを心がける
コンサルティング会社の担当者は自社に常駐してくれるわけではないため、こまめにコミュニケーションをとるよう心がけましょう。担当者との認識にずれがあると、的外れな採用戦略の立案やミスマッチなどにつながるおそれがあります。
今後に備えて自社に採用ノウハウを蓄積するためにも、担当者とのコミュニケーションが重要になります。契約後は担当者と頻繁にコミュニケーションをとり、情報を共有するとともに、現状や課題に対する認識を合わせることが大切です。
採用コンサルティングを導入する流れ
採用コンサルティングを導入する流れは次の通りです。
- 目標・現状の整理
- 初期相談・契約
- 課題分析
- 採用戦略の策定・提案
- 採用戦略の実行
- 検証と改善
それぞれ詳しく解説します。
1. 目標・現状の整理
採用コンサルティングを導入する前に、採用の目標や現状を整理しましょう。
事前に確認しておくポイントは次の通りです。
- 採用の目的(欠員の補填、人員強化、組織の刷新など)
- 採用人数
- 直近の採用データ(利用媒体、採用成功率、離職率、コストなど)
- 把握している採用課題
2. 初期相談・契約
採用コンサルティング会社を複数選び、初期相談を依頼します。初期相談は、採用の目標や現状をコンサルティング会社と共有し、必要なサポートや費用について話し合う場です。
その際に、具体的なサービス内容や依頼する範囲、料金体系についても確認しましょう。
3. 課題分析
採用コンサルタントは、多角的な視点から企業の採用課題を分析します。そのため、事前に情報整理が必要です。
応募数、選考通過率、内定辞退率、入社後の定着率といった採用データに加え、これまでの採用手法の有効性評価や市場動向をもとに、まだ見えていない課題を洗い出します。
4. 採用戦略の策定・提案
課題分析の結果に基づき、採用コンサルタントが採用戦略の策定と提案を行います。提案内容に疑問点や改善点があれば、担当者に遠慮なく伝えてください。
コンサルタントは採用のプロですが、提案内容が必ずしも自社の方向性に合致するとは限りません。そのため、双方の意見をすり合わせながら提案内容をブラッシュアップしていくことが重要です。
5. 採用戦略の実行
実行段階では、予期せぬ問題点が顕在化することがあります。たとえば、応募数が予想よりも少ない、選考の通過率が悪いなどの課題に直面するかもしれません。
そのような場合は、コンサルタントと相談しながら採用プロセスの最適化を目指しましょう。小さな課題を見逃さないためにも、コンサルタントと定期的に連絡を取ることが大切です。
6. 検証と改善
採用活動終了後は、これまでの結果を検証し、改善策を講じます。このPDCAサイクルを回すことで、採用活動の精度は継続的に高まります。
おすすめの採用コンサルティング会社5選
採用コンサルティングは、会社によってサービス内容が異なります。自社の採用課題に適したコンサルティング会社を選びましょう。
株式会社学情
20代転職に特化した「Re就活」や、新卒採用サイト「Re就活キャンパス(旧あさがくナビ)などのメディア提案だけでなく、採用計画の立案やコンサルティングなども手がける企業です。
特に第二新卒やヤングキャリアの採用ノウハウが豊富で、企業のニーズに適した提案を期待できます。
対象 |
新卒採用、中途採用 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、応募者のデータ管理、内定者フォロー企画 |
強み |
第二新卒やヤングキャリアの採用に特化している |
株式会社ネオキャリア
総合的な人材事業を展開する企業です。企業ごとに異なる採用課題に対応するため、サービスをカスタマイズできます。
対象 |
新卒採用、中途採用、アルバイト、派遣 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、採用代行など |
強み |
中小企業から大手企業まで幅広い実績がある |
株式会社カケハシスカイソリューションズ
採用支援事業や研修・教育支援事業を展開する企業です。採用ツールも開発しており、戦略の策定から実施までワンストップ依頼できます。
対象 |
新卒採用、中途採用、外国人採用 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、採用代行、採用ツールの制作など |
強み |
人材育成や研修に関するノウハウが豊富 |
株式会社キャリアマート
新卒採用と中途採用の戦略立案や採用代行を行っている企業です。RPA・AIをいち早く導入し、採用活動の自動化を実現。コストパフォーマンスの高いサービスを提供しています。
対象 |
新卒採用、中途採用 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、採用代行、新卒紹介など |
強み |
リピート率94%以上 |
株式会社アールナイン
採用代行を主軸にクライアントの採用活動をサポートしている企業です。1450人の採用プロフェッショナルの中から課題に最適なチームを編成し、戦略立案から実施まで行っています。
対象 |
新卒採用、中途採用 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、採用代行など |
強み |
最短1週間で採用代行を開始できる |
ジャンプ株式会社
ジャンプ株式会社は「企業は、採用がすべて。」をスローガンに掲げ、大手・中堅企業を中心に500社以上の支援実績を持つ採用戦略コンサルティングファームです。
日本初・唯一の採用戦略フレームワーク『STRUCT』をコアに据えて、企業価値を高めるためのコンサルティングを提供しています。
対象 |
新卒採用、中途採用 |
サービス内容 |
採用コンサルティング、採用マーケティングツールの提供など |
強み |
独自の採用戦略フレームワークを活用したコンサルティング |
サイトURL:https://jumpers.jp/
採用コンサルティングを活用して自社の採用力を高めよう
企業が採用コンサルティングを活用すると、採用業務の一部を依頼できるため、採用担当者の負担軽減につながります。コンサルティング会社は採用活動に精通しているため、プロならではの視点から自社に適したアドバイスを受けることも可能です。
採用コンサルティングを活用することでノウハウが蓄積されれば、自社の採用力の強化も期待できます。効果を高めるためには、自社の課題を解決できるかだけでなく、自社が求める領域や人材層に対する成功実績が豊富か、も基準に会社を選ぶことが重要です。
新卒や若手の人材を積極的に採用したい企業は、学情サービスの活用をご検討ください。新卒採用から20代の中途採用まで、これまでの運営実績で培ったノウハウをもとに、企業に適したコンサルティングや提案を行っています。詳しいサービス内容はこちらから確認できるので、ぜひチェックしてみてください。

株式会社学情 エグゼクティブアドバイザー(元・朝日新聞社 あさがくナビ(現在のRe就活キャンパス)編集長)
1986年早稲田大学政治経済学部卒、朝日新聞社入社。政治部記者や採用担当部長などを経て、「あさがくナビ(現在のRe就活キャンパス)」編集長を10年間務める。「就活ニュースペーパーby朝日新聞」で発信したニュース解説や就活コラムは1000本超、「人事のホンネ」などでインタビューした人気企業はのべ130社にのぼる。2023年6月から現職。大学などでの講義・講演多数。YouTube「あさがくナビ就活チャンネル」にも多数出演。国家資格・キャリアコンサルタント。著書に『最強の業界・企業研究ナビ』(朝日新聞出版)。