ケイパビリティの意味とは？
具体例や高め方までわかりやすく解説

目次

• ケイパビリティとは
  • 語源から分かる意味
  • ビジネスシーンでの定義・具体例
  • コアコンピタンスとの違い
• ケイパビリティは企業にとって重要な指標
• ケイパビリティを活かした企業経営をするメリット
  • 競合他社との差別化を図りやすい
  • 事業の安定・継続に期待できる
• ケイパビリティを把握する2つの方法
  • SWOT分析
  • バリューチェーン分析
• ケイパビリティを高める3つの方法
  • 自社の人材育成
  • ダイナミック・ケイパビリティ戦略の実施
  • ケイパビリティ・ベース競争戦略の実施
• ケイパビリティを高める際の確認ポイント
  • 長期的な視点で取り組む
  • 市場ニーズの変化を把握・対応し続ける
  • 外部サービス・ツールを活用する
• ケイパビリティの強化で企業の市場価値を高めよう

ケイパビリティ（capability）は、日本語に訳すと次の意味を持ちます。

• 能力
• 機能
• 才能
• 素質
• 将来性
• 可能性　など

企業経営におけるケイパビリティは、これらすべての意味合いを総括した捉え方となり、組織全体の強みを意味する用語となります。

ビジネスにおけるケイパビリティは、1992年にボストン・コンサルティング・グループの3人により「バリューチェーン全体を通じた組織の遂行能力である」と定義されました。

具体的には、次のような組織の力を指します。

• 他社にはない商品デザイン
• 高品質な商品やサービス
• 価格の優位性
• 独創的な店舗レイアウト
• 配送システムの効率化　など

これら企業のケイパビリティを構成する要素がほかよりも優れていれば、環境の変化に対応でき、市場競争に勝ち抜くことが可能となります。ケイパビリティは、企業経営の重要な要素の一つであり、戦略的な観点から捉えることが求められています。

ケイパビリティを活用して企業経営するメリットとして、次の2点が考えられます。

• 競合他社との差別化を図りやすい
• 事業の安定・継続に期待できる

企業におけるケイパビリティを把握するためには、次にあげる2つのフレームワークを使うとよいでしょう。

• SWOT分析
• バリューチェーン分析

SWOT分析は「強み（Strength）」「弱み（Weakness）」「機会（Opportunity）」「脅威（Threat）」の4項目で事業内容を分析するフレームワークです。

SWOT分析によって、自社の内部環境と外部環境を明確にさせましょう。

• Strength（強み）：内部環境のプラス要素（自社の持つ強み）
• Weakness（弱み）：内部環境のマイナス要素（自社の弱点）
• Opportunity（機会）：外部環境のプラス要素（市場における機会創出）
• Threat（脅威）：外部環境のマイナス要素（市場にある脅威）

SWOT分析によって、効果的な経営やマーケティング戦略が立てられます。また、事業の改善点や新規事業のリスクの洗い出しにも効果的です。

内部環境（技術力・ブランド力・サービスなど）と外部環境（市場規模・経済状況・競合の状況など）を合わせて考えることで、自社のケイパビリティが相対的に分析・認識できます。

バリューチェーン分析とは、自社にどのような付加価値があるか可視化して分析するフレームワークのことを指します。

バリューチェーンとは、原材料から商品が顧客の手にわたるまでの一連の流れにおいて、さまざまな付加価値が連鎖して加わっているという考え方です。生産から消費までに関わる「主活動」（製造・出荷・販売など）と、直接生産などに関わらない「支援活動」（人事・労務・開発など）に分けられます。

バリューチェーン分析は、次のフローで進めるのが一般的です。

1. 「主活動」・「支援活動」を細かく洗い出し、可視化する
2. それぞれの活動における必要コストを算出する
3. 競合と比較し、分析する

バリューチェーンは業種によって内容が異なるため、自社に合わせた分析が必要となります。さらに、SWOT分析も一緒に活用することで、自社におけるケイパビリティ強化にもつなげられます。

ケイパビリティを高める方法として、次の3つがあげられます。

• 自社の人材育成
• ダイナミック・ケイパビリティ戦略の実施
• ケイパビリティ・ベース競争戦略の実施

ケイパビリティの向上には、人材育成が必須です。経営戦略を立てる上で、人材が最も大切な要素なのは間違いありません。

人材育成により社員個人が成長することで、企業の成長にもつながります。具体的な教育の一例は、次のとおりです。

社員の視野を広げる意味でも、幅広く知識を得られる教育が望まれます。

ダイナミック・ケイパビリティ戦略は「変化対応力」「自己変革力」とも呼ばれ、変化の激しい環境に柔軟に対応するために組織が行う経営戦略のことです。

ダイナミック・ケイパビリティ戦略には「捕捉（Seizing）」「変革（Transforming）」「感知（Sensing）」の3つのプロセスが求められます。

• 捕捉（Seizing）：企業内の資源を応用し、再利用する
• 変革（Transforming）：社内の資源を再構築し、変容させる
• 感知（Sensing）：企業の経営環境を観察・察知する

これら3つのプロセスにより、市場の変化に合わせて企業の経営体制を柔軟にコントロールします。

また、社内における「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の導入も必要不可欠です。

デジタル・トランスフォーメーション（DX）とは、デジタル技術を活用して商品・サービスの提供や開発、さらに社会制度や組織文化なども変革させる取り組みのことを指します。社内の業務効率化を図れるため、ダイナミック・ケイパビリティ戦略において重要な施策だと言えます。

ケイパビリティ・ベース競争戦略とは、ケイパビリティを経営戦略のベースとして、競合との競争を優位にする戦略のことを指します。

ケイパビリティ・ベース競争戦略は、4つの原則に沿って進めるのが基本です。

1. ビジネスプロセスを構成要素とする
2. 既存のビジネスプロセスを有効活用する
3. 部門間のインフラを整備し、戦略的ケイパビリティを構築する
4. 経営陣が積極的に推進する

これら4つを実践することによって、競争力を兼ね備えたケイパビリティを構築できます。

ケイパビリティの向上を図るには、次にあげるポイントを確認しながら進めるとよいでしょう。

• 長期的な視点で取り組む
• 市場ニーズの変化を把握・対応し続ける
• 外部サービス・ツールを活用する