今注目されている「AI採用」とは？導入するメリット・デメリットを解説

日々進化するAI技術を採用活動に活用すると、業務効率化やヒューマンエラーの防止などのメリットが期待できます。採用活動の課題を解決するために、AIの導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。

本記事では、AIを用いた採用活動が注目されている背景や具体的な活用シーンを解説します。採用活動にAIを用いるメリットやデメリットも説明するので、導入を検討している企業の採用担当者はぜひ参考にしてください。

AIは採用活動に活用できます。具体的には、書類選考や面接などの業務があげられます。
ただし、すべての業務をAIだけに任せるわけではなく、現時点ではAIの活用後に人間が最終チェックを行う必要があります。

AI技術は日々進化しているため、今後採用活動においてAIの活用が増える可能性があります。

AIが医療や研究など多様な分野で活用されるなか、採用活動にAIを導入する企業が増加しています。これには「近年、急速にAI技術が向上している」「生産年齢人口の減少により、採用業務の効率化のニーズが高まっている」といった背景があります。

最近ではAI技術が飛躍的に向上し、実用レベルまで進化しています。AIは学習したデータに基づいて客観的な評価が可能となるため、採用プロセスの一部を効率化させる手法として利用されるようになりました。

また、少子化による生産年齢人口の減少が進み、人手不足が深刻な業界も増えているのが現状です。そこで自社の採用担当者の負担を軽減させるために、採用プロセスの業務効率化を図る企業が増えているのです。

現時点では、採用活動に関するすべての業務でAIを活用できるわけではありません。しかし、一部の業務ではすでにAIが活用されています。

AIは、採用プロセスの「書類選考」に活用できます。

書類選考でAIを活用する際には、過去の合格者と不合格者のエントリーシートをすべて学習させます。さらに合格者のパターンや自社が求める条件を学習させると、エントリーシートの内容から合否を自動で判断する仕組みが出来上がります。

多くの応募者のなかから自社の条件に合った人材を見つけるのは時間がかかりますが、AIを活用すれば学習した内容を元に選別できるため、人事担当者の労働時間を削減できます。

なお、AIは継続学習によって精度が向上するため、長期的に活用することが重要です。

ただし、AIに入力したデータが再学習に利用されて、第三者の目に触れる可能性があるので、個人情報や機密情報を入力しないように注意しましょう。

採用活動における「面接」業務は、AIを活用することで効率化が可能です。AIが面接を担当することで、採用担当者は内定者のフォローや研修などほかの業務に時間を充てられます。

対面で面接を実施する場合、応募者とスケジュールを調整する必要があります。一方AIによる面接は、24時間対応できます。毎日が忙しく時間の確保が難しい学生や求職者でも、応募しやすくなるのがメリットです。

採用活動にAIを導入しやすいのは、企業と求職者の「マッチング」です。具体的には、求人広告媒体における求職者の絞り込みによく活用されています。これにより、自社が求める人材に近い求職者を効率的に見つけることが可能となります。

求人サイトで自社が求める人材のスキルや経験などの情報を登録すると、条件に合致する求職者をAIが選別し、求人広告を表示します。ターゲットを絞って求人広告を表示できるため、自社が求める人材にアプローチしやすくなります。

この点、「あさがくナビ」が提供するダイレクトリクルーティングのAIスカウト機能を利用すれば、自社にプレエントリー済みの学生の行動履歴をもとに、条件にマッチする人材を効率的に見つけられます。学生の興味関心を把握し、ダイレクトスカウトを配信することで、プレエントリー率の向上が期待でき、より適した人材の獲得が可能となるでしょう。

採用活動にAIを活用すると、業務の効率化や公正性を確保できるなどのメリットがあります。AIの活用によってどのようなメリットがあるのかを把握し、自社で導入するか判断する際に役立ててください。

AIを活用するメリットの一つは、採用活動に関する業務を効率化できることです。採用活動にAIを導入すると、書類選考や面接などの一部の業務にかける手間を削減できます。

AIに補助的な業務を任せることで、採用担当者は内定者のフォローや研修などに集中できるでしょう。AIの活用は、採用担当者の負担を軽減するだけでなく、人件費の削減にもつながります。

AIは、人間が抱くような感情や先入観を持つことなく、事前に設定された客観的な基準に従って応募者のスキルや適性に基づいた公平な評価を行います。

採用担当者が応募者を評価する際には主観が入ることがあります。主観的な評価では公正性が保たれず、自社が求める条件に合わない人材を過大に評価してしまい、採用ミスマッチが生じる可能性もあります。あるいは、本来企業が採用すべき人材を逃してしまう恐れもあります。

このような人間の主観的な考えを、AIは排除し、選考プロセスにおいて客観的な評価を取り入れることができる点はメリットだと言えるでしょう。

人間による面接では、応募者のスケジュールや採用担当者自身の業務時間に合わせる必要があります。

一方でAIを活用した面接は、24時間いつでも実施できます。

あさがくナビの「2023年卒学生の就職意識調査(Webセミナー・Web面接)2022年4月版」では、Webセミナー・Web面接に参加したい理由として、「地元・地方の企業など遠方の企業にも参加できる」と回答した学生が36.3％いました。

AIによる面接を導入すると地方の応募者だけでなく、時差のある海外の応募者にも対応できます。

AIは登録された基準に従って処理や判断を行うため、正確かつ高精度の業務が期待できます。

一方、採用担当者が採用業務を行う場合は、ヒューマンエラーが発生する可能性があります。ヒューマンエラーは、主観的な判断や疲労、無意識で起きる偏見などに起因します。

その点、AIは客観的なデータに基づいて一貫した評価を行うため、ヒューマンエラーから生じる事象を回避して、より効率的な採用プロセスを踏むことができるでしょう。

採用活動に関する業務にAIを導入すると、さまざまなメリットがある一方で、いくつかのデメリットもあります。

AI採用は学習した内容に基づき、応募者の選別や評価を行う仕組みです。採用活動にAIを活用するには、学習させるためのデータが必要です。一般的にはデータ量が多いほど精度が向上する傾向にあります。

より高い精度を得るには長期的にデータを収集し、学習させなければなりません。データの蓄積には時間がかかるため、AIを導入してもすぐに効果が現れるとは限らない点を覚えておきましょう。

AIは過去のデータや登録された条件をもとに、応募者を自動的に評価します。

ときには、経営陣や現場の従業員から「なぜその応募者を採用・不採用にしたのか」を問われることがあるでしょう。AIは合否の結果を示すことはできますが、どのような基準で評価したのか詳細な根拠を説明できない場合があります。

また、AIは学習したデータからしか評価できないため、ほかの要素に魅力のある人材を逃してしまう恐れもあります。

採用活動の多くをAIに頼り過ぎると、表面的な基準でしか応募者の人物像を判断できなくなるため、潜在的な部分を理解しづらくなります。応募者の潜在的な人物像を把握した上で優秀な人材を獲得するには、採用担当者が直接応募者とコミュニケーションをとることも大切です。

AI技術は実用的な段階にきているものの、応募者の表面上見えない部分、熱意や人間性などを把握するまでに至っていないのが現状です。

AIを導入する際には任せきりにせず、最終的な合否判定など重要なプロセスは採用担当者が行うなどの対策が必要になります。

人材獲得競争の激化や人手不足により、新たな人材を獲得するのが難しくなっています。そのため、自社が求める人材からは自然に応募が集まらないかもしれません。

自社の条件にマッチする人材を集めるには、ターゲットを狙ってアプローチすると効果的です。

あさがくナビのAIスカウト機能は、AIが自動でスカウトメールの対象をレコメンドしてくれるため、ターゲットへアプローチしやすくなります。

また、学生の興味関心にもとづいてスカウトメールを配信するため、プレエントリー率のアップが期待できます。

また、あさがくナビが実施した「2023年卒学生の就職意識調査(スカウトメール)2021年11月版」では、「インターンシップなどの企業選びにおいて、活用しているもの」という質問に「スカウトメール」と答えた人は52.3％でした。企業選びにスカウトメールを活用する求職者が多いことがわかっています。

さらに、スカウトメールに記載されているとうれしいことは「自分にスカウトを送ろうと思った理由」が71.8％でした。

スカウトメールに上記のアンケートで上位に入っている項目を含めると、自社への応募につながる可能性があります。

AI技術は日々進化しており、今後採用活動においてAIを活用する場面が増えると予想されています。ただし倫理的な判断が必要なケースでは、人の目で最終チェックを行う必要があります。

採用活動の業務においては、書類選考、面接選考、企業と求職者のマッチングの3つのシーンで活用できます。これにより、採用業務の効率化を図りながら、選考プロセスにおける公平性の担保やヒューマンエラーの防止を実現させることができます。

AIによる評価の精度を高めるには、十分なデータ量が必要です。一度にすべての業務をAIに任せるとデメリットをカバーしきれなくなるため、まずはマッチングやエントリーシートの選別といった補助的な業務から導入してみましょう。