マトリックス組織とは？
メリット・デメリットや構築ポイントをわかりやすく解説

「業務の問題点が改善できる組織づくりをしたい」「企業の組織体質を強化したい」という経営陣や職場の声を聞いて、自社でもマトリックス組織の導入できないかと考えているものの、どのように提案したらよいのか悩んでいませんか。

マトリックス組織の基礎知識や期待できる効果などを把握して、ポイントを押さえて問題提起をすると、全社的な理解がより早く進み、提案が採用される可能性が高まります。

本記事では、マトリックス組織の基本知識やメリット・デメリット、実務に役立つ構築ポイントなどを解説します。本記事を読むことで、マトリックス組織導入についてより効果的に提案できるようになるでしょう。

マトリックス組織とは、縦型組織（機能・事業・エリアの系統で構成される組織）と横型組織（ある目標のために集められたプロジェクトチーム）を組み合わせた組織形態を指す言葉です。

マトリックス組織の名称は、数学における行列（Matrix）に由来します。組織を図解すると、横軸（行）と縦軸（列）を組み合わせて網の目のような形状が特徴です。

マトリックス組織では、1人の社員が2つ以上の組織に参加します。たとえば、営業部（縦型組織）に所属する人間が、製品Aを販売するプロジェクトチーム（横型組織）に所属するような状態です。

マトリックス組織の始まりは、1960年代のNASA（アメリカ航空宇宙局）の、アポロ計画にあるとされています。宇宙開発という困難なタスクの遂行には、専門性の高い複数の組織の協力が欠かせませんでした。

複数の組織をまとめるためには、縦と横のつながりの両方が必要です。そこで縦軸に従来の機能型組織を、横軸にプロジェクトチームを構成し、プロジェクトごとにマネージャーを配置させる形をとっていました。

アポロ計画は成功し、マトリックス組織の有効性が認められるようになったのです。

マトリックス組織と他の組織形態を比較しましょう。比較対象となるものは、次の2つです。

• プロジェクト型組織
• 機能別組織

上記の組織の詳細について解説します。

特定のプロジェクトに焦点を当てたチームをつくって編成する形態です。

たとえば、ある製品を製作・販売するために営業職や技術職を集めたチームを結成するのがプロジェクト型組織です。また、社外から専門家を招くといったケースもあります。

プロジェクト型組織の目的はプロジェクトの達成であるため、プロジェクトの終了と同時に解散します。

機能別組織は、企業組織の内部に営業や人事などの機能ごとの部門を配置する形態です。社員はそれぞれ営業部や人事部といった機能部門に配置され、部門ごとの業務に従事します。

機能別組織は中小企業や地域密着型の企業に多く見られ、日本ではよく採用されている組織形態と言えるでしょう。

マトリックス組織を導入すると、どのような効果が期待できるのでしょうか。代表的なものを4つピックアップしてご紹介します。

• 複数の目標に挑戦できる
• 組織力アップが狙える
• 業務効率化を期待できる
• トップマネジメントの負担を軽減できる

それぞれの詳細を順番に解説します。

縦型組織（自部署）と横型組織（プロジェクトチーム）の2軸が必要なタスクに挑むことで、社員個々人のレベル向上を期待できるでしょう。

加えて社員が自分の経験を別の環境で活かせるようにもなるため、より視野の広い人材を育てることも可能です。

縦型組織と横型組織、それぞれの強みを発揮できる環境に身を置くことで、社員は複数の目標に挑めます。個々人の負担増は注意が必要ですが、より多くの成長機会を与えられるでしょう。

マトリックス組織を導入すると、社員が部署を超えてプロジェクトを遂行するため、組織全体に対する理解を深められます。

たとえば、機能別組織であった企業にマトリックス組織を導入した場合、プロジェクトチームのもとで、自分の部署が担当するエリアや商品以外に触れることになります。

社員は、従来の部署に所属しているだけでは知り得なかった情報を手に入れられるため、事業の理解を深めると同時に、これまでの部署での経験を活かした改善点を打ち出しやすくなります。個々の人員が複数の事業や領域に携わることで、組織全体のパフォーマンス向上を図れるでしょう。

マトリックス組織では、さまざまな人とコミュニケーションをとったり、社員のスキルや知識を共有したりすることで業務効率化を期待できます。

また、他部署との連携により業務を調整したり、全体像を把握しやすくなるため、業務の効率化につながります。

マトリックス組織では、経営者などの幹部層によるトップマネジメントの負担を軽減することが可能です。これはプロジェクトチーム制の導入によって意思決定の権限が分散されるためです。

特に機能別組織の場合、詳細かつ日常的な業務を幹部が管理することが多いため、トップマネジメント負担軽減の効果は大きいものといえます。

マトリックス組織には、より細分化された組織形態が存在しています。本項目では、次の3種のマトリックス組織をご紹介します。

• ウィーク型
• バランス型
• ストロング型

ウィーク型のマトリックス組織は、プロジェクトチームに決まった責任者を置かず、決定権を社員一人ひとりに持たせるタイプです。

チームメンバーの自由度が高く、フットワークが軽い点が特徴的です。流行や社会の変化に即応した事業を展開している企業に向いていると言えるでしょう。

一方で、指示系統や組織の関係があいまいになってしまい、業務が滞る恐れもあります。ウィーク型のマトリックス組織が成功するかどうかは、メンバーの資質が重要になるでしょう。

バランス型マトリックス組織は、プロジェクトチームのメンバーの中からリーダーを1人任命するタイプです。リーダーはチームの業務全般を見渡し、メンバーはプロジェクトの動きを考慮して動けるようになります。

業務を遂行するメンバーからリーダーを選出するため、効率的なチーム運営が可能になります。しかし、普段の業務と並行してマネジメントを行うため、リーダーに負担が集中する点には注意が必要です。

ストロング型マトリックス組織は、ウィーク型とは反対に、各プロジェクトチームにプロジェクトマネージャーを設置するタイプです。専門的にマネジメントをする人材を配置するため、より明確な指揮系統で働くことができます。

ストロング型ではマネジメント専門の人員を配置するため、各員が自身の業務に集中できます。

しかし、プロジェクトマネージャーを置くことによって、マネージャー層の教育などにコストがかかる点には注意が必要です。

自社にマトリックス組織を導入する際はどの種類がよいのか、それぞれのメリットとデメリットを比較して検討しましょう。

各マトリックス組織のメリットは次のとおりです。

共通のメリットとしては、社員の育成や組織力、業務効率の向上、トップマネジメントの負担削減などがあげられます

各マトリックス組織のデメリットは、次のとおりです。

また、いずれの種類も、2つの指揮系統が組織内に発生する点がデメリットとなる可能性があります。

縦型組織と横型組織の意見の食い違いや、業務上で複数の上司に承認を取る必要があるなど、業務効率が低下する恐れもあるでしょう。

マトリックス組織には大きなメリットがありますが、組織の複雑化などを要因としてデメリットが顕在化してしまう可能性も否定できません。デメリットを最小化するためには、次のようなポイントに注意する必要があります。

• 指揮命令系統のルールを整理する
• 定期的なヒアリングを行う
• 部署の責任者同士のコミュニケーションを円滑にする

それぞれの詳細を順番に解説します。

マトリックス組織では、社員が複数の組織に所属するため、責任者も複数人になります。

責任者同士の指示が異なる場合、どの責任者の指示に従えばよいのか分からなくなり、場合によっては混乱が生じる恐れがあります。

そのため、指揮命令系統を明確にすることが大切です。マトリックス組織の導入時には、指揮命令系統のルールを整理しましょう。

マトリックス組織では、所属するチームの業務内容によってはメンバーの仕事量が個々人のキャパシティーを超えてしまう恐れがあります。責任者が定期的なヒアリングを実施し、仕事量を制御できるようにしましょう。

マトリックス組織は企業をより生産性の高い組織にできますが、社員負担の増加は正反対の結果を招きます。過労やストレスの蓄積を防ぎ、組織の健全な運営を維持するようにしましょう。

マトリックス組織では、指揮系統が縦型組織と横型組織の二重になるため、部署の責任者同士のコミュニケーションが大切です。このコミュニケーションを円滑にできない場合、トラブルの原因となる場合があります。

トラブルを防ぐためには、責任者同士がそれぞれの仕事を理解し、意見を交換できる関係性を築くことが求められます。

信頼関係を形成することで、意見の違いがあっても落としどころを見つけ、企業にとってより良い選択肢を見つけることもできるでしょう。

マトリックス組織の導入で、企業は組織力と効率をアップし、社員が複数の分野に挑戦できる体制を作ることができます。ウィーク型、バランス型、ストロング型の3種類のうち、どの組織体系が自社にとって有用かを検討してください。

企業にとって望ましい効果を期待できるマトリックス組織ですが、縦型組織と横型組織の2つを社内に持つことになるため、指揮系統の複雑化や社員の負担増加などにはしっかりとケアをすることが大切です。

マトリックス組織のデメリットを最小化しつつ、メリットを最大化できるように、社員の意見を取り入れながら、組織改革を目指しましょう。