HR用語の基礎知識
ワークエンゲージメントは、次にあげる3つの要素で構成されます。
ワークエンゲージメントは、これらすべてが満たされている状態を示す概念です。
ワークエンゲージメントが注目を集めたのは、2019年に厚生労働省が発表した「令和元年版労働経済の分析」で特集されたことによります。
ワークエンゲージメントの概念自体は、2002年に確立されました。近年注目を集めはじめた背景には「働き方の多様化による人材の流動化」「少子高齢化による労働人口の減少」があげられます。
最近では、副業やテレワークなど多様な働き方が生まれ、終身雇用制度をとる企業も減ってきているのが現状です。労働人口も今後減少することがわかっており、企業を存続させるため優秀な人材の確保が必須となっています。ワークエンゲージメントを高めることで、組織へのエンゲージメントを相乗的に高めることが期待されています。
なお、日本のワークエンゲージメントは世界各国と比較して高いとは言えません。「令和元年版労働経済の分析」の資料でも、調査した国では日本が最下位となっています。今後について、企業においてはワークエンゲージメントの高まる施策を、積極的に実施することが求められるでしょう。
ワークエンゲージメントを高めることで、企業には次のようなメリットが期待できます。
それぞれについて、詳しく解説します。
ワークエンゲージメントを測定する尺度として、次のような方法が取られています。
それぞれの内容は、次のとおりです。
従業員個人が持つ悩みや困りごとに対して、従業員同士で積極的に意見交換できる場を設けることで、職場の活性化やチーム全体のパフォーマンス向上へつなげられます。また、職場の強みを知り、長所を伸ばす効果も期待できます。
ある程度事前に準備しておかないと、スムーズに進められず効果が薄くなる可能性も否めません。事前にテーマや進行役を決めておいて、アンケートやチェックリストで意見をまとめておくと良いでしょう。